１．
平成１９年度学校教員統計調査結果にもとづく公立小学校教員需要推計。新たなデータによる推計を行ったところ、東京、大阪、神奈川が「ピーク後減少県」、青森、岩手、秋田、山形、福島、新潟、鳥取、島根、佐賀、長崎、熊本、宮崎、鹿児島の13県が「一時過剰県」、その他が「漸次増加県」、の３つに分かれることが明らかになった。それを日本地図に塗り分けてみました。（ここを右クリックして、「対象をファイルに保存」を選んで、ダウンロードしてください）
２．平成１９年度学校教員統計調査結果にもとづく公立中学校教員需要推計。
３．公立小学校教員需要と公立中学校教員需要とをまとめた結果（平成19年度学校教員統計調査に基づく）
以上３点のデータをまとめた結果は、ここからダウンロードできます。利用なさった方は、利用した結果を、altmann@oregano.ocn.ne.jp までご報告いただければ幸いです。（2009年10月26日掲載）（new）
（平成１５年度のデータをベースに、教員の将来需要と教員養成課程の定員との関係を検討したもの。２００４年１２月１６日掲載。
５．「教員養成に責任を持つのは誰か」（２００４年１２月２７日執筆。ファイル名はresponse.html。
PDF版をダウンロードするときは、ここをクリックしてください。 ファイル名はresponse.pdf)
今後数年にして起こる教員の大量不足が、具体的にどれだけの規模に達するかを明らかにし,いくつかのシミュレーションを行い、首都圏、近畿圏でおこる大量教員不足が、全国的な影響を与える危険性のあることを指摘した。
６．「平成１３年度ベース教員需要推計」（２００１年１２月１９日掲載）
平成１３年度の学校教員統計調査の結果をもとにした、平成１４年度以降の公立小学校教員の需要数推計
全国４７都道府県を、今後の需要の増減のタイプから、
「減少型」、「安定型」、「後期増加型」、「急増急減型」の４つのタイプに分類し、
今後急激な増加が生じるが、ピークを超えると、急速に落ち込んでゆくタイプを「急増急減型」と名付け、
ほとんどの年度で（１６年度中１３年度まで）、各都道府県ごとの必要数の
平均値プラス・マイナス２５％以内におさまる都道府県を「安定型」、
推計期間の後期になって増加が見込まれる都道府県を「後期増加型」、
今後減少傾向が続く都道府県を「減少型」と名付けました。
その結果、４７都道府県のうち、「急増急減型」が１１、「安定型」が１５、
「後期増加型」が１８、「減少型」が３となりました。
